株価指数は1日・1ヶ月・1年でどれくらい動くのか — S&P500・オルカンの値動きの大きさ

値動きの大きさは「標準偏差」で表す

株価指数がどれくらい動くかは、標準偏差（ボラティリティ）という指標で表されます。これは「リターンが平均からどれくらいばらつくか」を示す数字です。

ざっくり言うと、「だいたい±この範囲に、おおよそ7割くらいの確率で収まる」という目安だと考えると分かりやすいです。たとえば1年の標準偏差が15%なら、多くの年は平均から±15%くらいの範囲で動く、というイメージです。

ただし、これはあくまで平常時の目安です。後で見るように、暴落時はこの範囲を大きく超えることがあります。

1日・1ヶ月・1年でどれくらい動くか

S&P500（米国株）と全世界株式（オルカン）の、値動きの大きさのおおよその目安です。

※1年は円ベースの年率標準偏差（eMAXIS Slimの投信評価データ・2026年5月末・5年）。1日・1ヶ月は年率からの概算。「±」は標準偏差1つ分（おおよそ7割が収まる範囲）の目安です。

普通の日は±1%前後、1ヶ月で±数%、1年では±15%前後動くのが「いつもの揺れ」です。逆に言えば、1日で1%下がった程度は、株式投資ではごく日常的な動きということになります。

普段の動きと、過去の「最大・最小」

上の表は「いつもの揺れ」ですが、過去には、これを大きく超える日・月・年がありました。S&P500（米国株・ドル建て）の、普段の値動きと過去の最大・最小を並べると、次のようになります。

※1日は価格指数ベース、1年は配当込み、いずれもドル建て。さらに古い大恐慌期には、1日+16.6%（1933年）、1ヶ月約-30%（1931年）、1年-44%（1931年）といった、より極端な記録もあります。円ベースでは為替変動も上乗せされます。

普段は±1%程度しか動かない1日でも、1987年のブラックマンデーには1日で約-20%下げました。1年で見ても、2008年のリーマンショックの年は約-37%です。全世界株（オルカン）も、ドル建て（配当込み）で2008年に約-42%下落しています（全世界株の1日・1ヶ月の史上最大・最小は公表が限られます）。

つまり、標準偏差は「いつもの揺れ」を示すもので、まれにそれを大きく超える動きが起こると知っておくことが、暴落で慌てないための準備になります。

全世界（オルカン）の方が、米国集中（S&P500）より振れが小さい

同じ運用会社（eMAXIS Slim）の円ベースのデータで比べると、年率の標準偏差（2026年5月末・直近5年）は次の通りです。

• S&P500（米国株）… 約16.5%
• オルカン（全世界株）… 約14.5%

全世界に分散しているぶん、一国集中のS&P500よりも値動きがやや穏やかになっています。ただし、これは平常時の値動きの幅（標準偏差）の話で、暴落した特定の年の下落率とは別の指標です。たとえば前述の2008年は、全世界株の方がS&P500より大きく下げており、どちらの下落が大きいかは年によって前後します。とはいえ差は2ポイント程度で、どちらも株式である以上、相場全体が大きく下げる局面では両方とも下がります。「全世界だから安全」というほどの差ではない点には注意が必要です。S&P500とオルカンの考え方の違いはインデックス投資の基本（オルカン vs S&P500）で整理しています。

1年の「実際の幅」— 好調な年と暴落の年

平常時の標準偏差は±15%前後ですが、実際の1年ごとの結果は、もっと大きく振れることがあります。

好調な年は1年で+20〜30%上がることもあれば、暴落の年は大きく下がります。たとえばS&P500は2008年に1年で約-37%（配当込み）、2022年に約-18%下落しました。全世界株（オルカン）も2022年は約-18%でした。

つまり、「1年で2〜3割動く年」は、長く投資していれば普通に起こるということです。平均だけを見て「毎年コツコツ増える」とイメージすると、暴落の年に慌てやすくなります。

過去の大きな下落 — 暴落でどこまで下がったか

過去の主な暴落で、高値からどこまで下がったか（ドローダウン）です。指数（ドル建て）ベースのおおよその数字です。ここでの数字は暦年（1月〜12月）の下落率ではなく、高値から底までの下落幅です。たとえば2008年の世界金融危機は、暦年で見ると約-37%（前述の表）ですが、2007年秋の高値から2009年春の底まで通しで見ると約-57%になります。同じ年でも、どの区間で測るかで数字が変わる点に注意してください。

このように、暴落時には高値から半分近く下がることもあります。これは平常時の標準偏差では測りきれない「まれに起きる大きな下落」です。一方で、過去はいずれも時間をかけて回復し、高値を更新してきました（長期で見た回復の歴史は長期積立は本当に報われるのかを参照）。

なお、1年単位でマイナスになる年は、過去おおむね4年に1回程度で、残りの年はプラスでした。下がる年は避けられませんが、長く持つほどプラスの年が積み上がっていく形です。

投資額が増えるほど、金額の振れは大きくなる

ここまでは「％」で見てきましたが、実際に心が揺さぶられるのは金額です。値動きの割合が同じでも、投資額が増えるほど、動く金額は大きくなります。

同じ「1日1%」でも、100万円なら1万円ですが、3,000万円なら30万円が1日で動きます。暴落で1年-30%なら、3,000万円では-900万円です。％は同じでも、資産が増えると心理的なインパクトは段違いになります。

だからこそ、資産が増えてきたら、値動きに慣れておくことと、生活防衛資金で守りを固めておくことが大切です。暴落時に「これ以上減るのが怖い」と売ってしまわないために、当面使わないお金の範囲で投資する、という基本が効いてきます（暴落時の心構えは暴落時に動じないための考え方を参照）。

値動きとどう付き合うか

値動きの大きさを知ったうえで、付き合い方の基本を整理します。

• 標準偏差は平常時の目安。暴落はそれを超えることがある、と最初から織り込んでおく。
• 短期の上下は誰にも当てられない。毎月一定額を積み立てて、値動きを当てに行かない（ドルコスト平均法）。
• 長期（数年〜数十年）では振れは均されてきた。ここまで見た1日・1ヶ月・1年の動きは短期の話で、保有期間を長くとるほど、年ごとの振れは平均化されてきました。1日や1年の上下に一喜一憂せず、保有を続ける（過去データで見る長期投資）。
• 自分が夜眠れる金額・配分で投資する。値動きが怖いと感じるなら、株式の比率を下げる、現金を厚めに持つ、という選択もある。

値動きの大きさは「リスク」と呼ばれます。長期の資産形成では、このリスクを受け入れることが、リターンを得るための土台になります。リスクが大きいこと自体は、悪いことではありません。大事なのは、値動きに振り回されても脱落せずに保有し続けることです。リスクの大きさをあらかじめ知っておくことが、慌てて売らないための一番の準備になります。

よくある質問

Q1. 株価指数は1日でどれくらい動くのが普通？

平常時で1日あたり±1%前後が目安です（日次リターンの標準偏差ベース、円換算の概算）。多くの日は0〜1%程度の小さな動きですが、相場が荒れる局面では1日で数%、コロナショックのような暴落時には1日で10%近く動くこともあります。標準偏差はあくまで平常時の目安で、暴落時はそれを超えると考えておくのが安全です。

Q2. S&P500とオルカン（全世界株）はどちらが値動きが小さい？

全世界に分散するオルカンの方が、米国に集中するS&P500よりも値動きがやや小さい傾向があります。同じeMAXIS Slimシリーズの円ベースの年率標準偏差（2026年5月末・5年）で比べると、S&P500が約16.5%、オルカンが約14.5%で、オルカンの方が約2ポイント小さくなっています。ただしどちらも株式なので、大きく下落する局面では両方とも下がります。

Q3. 過去最大でどこまで下がった？

2007〜2009年の世界金融危機（リーマンショック）では、高値から米国株（S&P500）で約57%、全世界株（MSCI ACWI）で約58%下落しました。回復までにはおおよそ5年かかっています。2020年のコロナショックでは約1ヶ月で30%超の急落がありましたが、約半年で回復しました。これらは平常時の標準偏差を超える、まれに起きる大きな下落です。

Q4. 投資額が増えたら値動きにどう備える？

値動きの割合（%）が同じでも、投資額が増えるほど金額の振れ幅は大きくなります。1日±1%でも、100万円なら±1万円、1,000万円なら±10万円です。資産が増えてくると、暴落時に動く金額の大きさに心が揺さぶられやすくなります。生活防衛資金を確保し、当面使わないお金の範囲で投資することで、下落時に売らずに済む状態を保つことが大切です。

※ 本記事の数値は過去の実績・概算であり、将来の値動きやリターンを保証するものではありません。投資信託は元本保証ではなく、値動きや為替変動により損失が生じる場合があります。投資判断はご自身の判断と責任で行ってください。