毎月いくら × 20年で、いくらになるのか — 積立シミュレーションの具体例

「毎月コツコツ積み立てれば資産は増える」と言われても、具体的に20年後にいくらになるのかがイメージできないと、続ける動機が薄くなりがちです。

この記事では、毎月の積立額と想定リターンを変えた場合の数字を、シミュレーションで具体的に並べてみます。

あくまで仮定の計算であり、将来を保証するものではありません。それでも、ざっくりした目安を持っておくと、積立を続ける判断材料になります。

※本記事のシミュレーションは、複利の数式に基づいた目安です。実際の運用結果は、投資する商品、税金、信託報酬、為替、市場の値動き、購入タイミングによって変わります。

なぜ「具体的な数字」を見るのか

「インデックス投資を20年続ける」と言葉で言うのは簡単です。

ただ、頭の中で「20年後の自分」や「20年分の運用益」をはっきりイメージできる人は、意外と少ないです。

具体的な金額が見えていないと、

• 暴落時に「やめてもいいか」と思いやすくなる
• 月額を上げる、下げる判断がしにくい
• 老後資金や教育資金とのつながりが見えにくい

といった問題が出てきます。

もちろん、シミュレーション通りに増えるとは限りません。

それでも、「毎月いくら積み立てると、20年後にどのくらいの規模になるのか」を一度見ておくことには意味があります。

前提条件

今回のシミュレーションでは、次の前提で計算します。

• 毎月一定額を積み立てる
• 積立タイミングは月末を想定
• 想定リターンは年率3%、5%、7%の3パターン
• 税金、信託報酬、為替、インフレは考慮しない
• 期間は20年、つまり240か月
• 年率を12で割った月利で、毎月同じ利回りが続くものとして単純計算する

ここでは数字をシンプルに見せるため、税金・信託報酬・為替変動・インフレは除いています。

実際の運用では、毎年同じ利回りで増えるわけではありません。

大きく上がる年もあれば、大きく下がる年もあります。ここでの数字は、あくまで「年率○%で20年間運用できたと仮定した場合」の目安です。

シミュレーション結果

月3万円 × 20年

元本は720万円です。

月5万円 × 20年

元本は1,200万円です。

月10万円 × 20年

元本は2,400万円です。

月3万円でも、20年続けると元本は720万円になります。

年率5%で運用できたと仮定すると、最終評価額は約1,230万円となり、運用益は約510万円です。

月5万円では、元本1,200万円に対して、年率5%なら約2,055万円。

月10万円では、元本2,400万円に対して、年率5%なら約4,110万円です。

ただし、月10万円を20年間続ける場合、新NISAの扱いには注意が必要 です。

月10万円は年間120万円なので、年間投資枠だけを見ると、つみたて投資枠の範囲内です。

しかし、20年間では元本が2,400万円になります。

新NISAの生涯非課税保有限度額は1,800万円なので、月10万円を20年間そのまま積み立てると、元本ベースで新NISAの生涯枠を超えます。

そのため、全額を新NISAだけで非課税運用できるわけではありません。

NISAでは、商品を売却すると、翌年以降に売却した商品の簿価、つまり取得金額の分だけ非課税枠が復活します。

ただし、売却して枠を再利用する場合は、その商品をずっと保有し続ける前提とは変わります。

長期で積み立て続ける場合は、「年間枠」と「生涯枠」の両方を見ておく必要があります。

元本と運用益の比率

20年積み立てたとき、運用益が元本に対してどれくらいになるかは、年率によって大きく変わります。

月3万円のケースで見ると、

• 年率3%：運用益は元本の 約4割
• 年率5%：運用益は元本の 約7割
• 年率7%：運用益は元本を上回る水準

になります。

「毎月いくら積み立てるか」と同じくらい、「何%で運用できるか」も長期では大きく効いてきます。

ただし、年率が高い前提を置くほど、「うまくいった場合の数字」に近づきます。

年率7%は過去の株式市場では十分にあり得た水準ですが、将来も必ず達成できるわけではありません。

シミュレーションを見るときは、年率5%や7%だけでなく、年率3%のような控えめなケースもあわせて見ておくと現実的です。

暴落があった場合のシナリオ

20年の途中で暴落が起きた場合、最終評価額はどうなるのでしょうか。

このシミュレーションは、「年率○%が20年間ずっと均等に続いた場合」を仮定しています。

しかし、現実の市場はそのようには動きません。

実際には、

• 大きく上がる年
• 横ばいの年
• 大きく下がる年
• 数年続けて低迷する時期

があります。

リーマンショック級の下落のように、短期間で株価が大きく下がることもあります。

過去の米国株式市場では、大きな暴落の後に時間をかけて回復してきた例がありますが、それが将来も必ず繰り返されるとは限りません。

積立投資では、下落中も買い続けるため、安い価格で多くの口数を買えるというメリットがあります。

一方で、取り崩し直前に大きな下落が来ると、予定していた資産額を下回ることもあります。

そのため、シミュレーションの数字は「20年後に必ずこの金額になる」という予測ではなく、「一定の利回りで運用できた場合の目安」として見ることが大切です。

注意点1：税金

特定口座などの課税口座で運用すると、投資信託や株式の譲渡益・配当等には、原則として 20.315% の税金がかかります。

たとえば、運用益が100万円出た場合、課税口座では約20.3万円が税金として差し引かれるイメージです。

一方、新NISA口座で投資した商品から得られる売却益や、投資信託の普通分配金などは、一定の投資枠の範囲内で非課税になります。

そのため、新NISAを活用すると、課税口座よりも税引き後の手取りを増やしやすくなります。

ただし、新NISAには上限があります。

2024年からの新NISAでは、

• つみたて投資枠：年間120万円
• 成長投資枠：年間240万円
• 年間投資枠の合計：360万円
• 生涯非課税保有限度額：1,800万円
• 成長投資枠はそのうち1,200万円まで

という枠があります。

月3万円を20年間積み立てると元本720万円。

月5万円なら元本1,200万円。

この2つは、元本だけを見ると新NISAの生涯枠1,800万円の範囲内です。

一方、月10万円を20年間積み立てると元本2,400万円になるため、新NISAの生涯枠1,800万円を超えます。

その場合、途中から課税口座を使う、積立額を調整する、売却による枠の再利用を考えるなど、別の整理が必要になります。

ただし、売却による枠の再利用は、売却した商品の簿価分が翌年以降に復活する仕組みです。

売却すれば、その商品をそのまま持ち続けるわけではないため、「生涯枠1,800万円を超える元本を、同時にすべてNISAで保有できる」という意味ではありません。

また、NISAでも信託報酬などのコストはかかります。

「NISAなら完全にコストゼロ」ではなく、「運用益への税金が非課税になる制度」と理解しておくとよいです。

注意点2：インフレ

20年後の1万円は、今の1万円と同じ価値とは限りません。

物価が上がると、同じ金額でも買えるものが少なくなります。

たとえば、物価が年率2%で上がると仮定すると、20年後の1万円の購買力は、今の約6,700円程度に下がります。

つまり、シミュレーション上で「20年後に1,000万円」と出ても、それは名目額です。

実際にどれだけの生活費や教育費に使えるかは、その時点の物価によって変わります。

資産形成では、「金額が増えるか」だけでなく、「物価上昇に負けないか」も大事です。

注意点3：為替

S&P500や全世界株式のように、海外資産を含む投資信託に投資する場合、為替の影響を受けます。

米国株式中心の商品であれば、米ドルと円の為替レートが評価額に影響します。

円高に振れれば、外貨建て資産の円換算額は目減りしやすくなります。

円安に振れれば、円換算額は上乗せされやすくなります。

ただし、為替は短期的に大きく動くことがあり、将来の方向を正確に予想するのは困難です。

長期積立では、複数の為替水準で買うことになるため、購入時の為替レートは分散されます。

それでも、為替リスクが消えるわけではありません。

注意点4：年率は保証された数字ではない

年率3%・5%・7%という数字は、積立シミュレーションでよく使われる目安です。

しかし、「年率5%は確実に達成できる」という意味ではありません。

実際のリターンは市場環境によって変わります。

20年後の結果は、

• 投資する資産
• 投資する地域
• 手数料
• 税金
• 為替
• 暴落のタイミング
• 取り崩しの時期

によって大きく変わります。

シミュレーションは便利ですが、あくまで仮定の計算です。

期待しすぎず、悲観しすぎず、「計画を立てるための目安」として使うのがよいです。

まとめ

毎月の積立額と想定リターンを変えると、20年後の金額は大きく変わります。

月3万円・年率5%・20年では、元本720万円に対して、最終評価額は約1,230万円が目安です。

月5万円・年率5%・20年では、元本1,200万円に対して、最終評価額は約2,055万円。

月10万円・年率5%・20年では、元本2,400万円に対して、最終評価額は約4,110万円です。

ただし、月10万円を20年間積み立てる場合、元本が2,400万円になるため、新NISAの生涯非課税保有限度額1,800万円を超えます。

新NISAを活用すれば税金の影響を抑えやすくなりますが、すべての積立額が無条件に非課税枠に収まるわけではありません。

また、今回のシミュレーションでは、税金、信託報酬、為替、インフレ、市場の値動きは考慮していません。

実際の運用結果は、ここで示した数字より上にも下にも振れます。

それでも、「毎月いくらを20年積み立てると、ざっくりどのくらいの規模になるのか」を知っておくことには意味があります。

具体的な数字を持っておくと、暴落時に手を止めずに続ける判断や、家計・老後資金・教育資金の見直しに役立ちます。

より具体的な試算をしたい場合は、金融庁のつみたてシミュレーターや、各証券会社・運用会社のシミュレーションツールも参考になります。

ただし、どのシミュレーターも将来の運用成果を保証するものではありません。

試算結果は、あくまで資産形成の計画を立てるための目安として使うのがよいです。

よくある質問

Q1. 毎月3万円を20年積み立てると、いくらになりますか？

年率5%で運用できた場合、元本720万円に対して最終評価額は約1,233万円になる計算です。ただしこれはあくまで仮定の数値であり、実際のリターンは市場環境や投資先によって変動します。

Q2. 積立シミュレーションの年率は何%で計算すればよいですか？

全世界株式やS&P500連動のインデックスファンドを想定する場合、過去実績から年率5〜7%で試算するのが一般的です。ただし将来のリターンを保証するものではないため、保守的に3〜5%でも計算しておくと安心です。

Q3. 新NISAの1,800万円枠と積立シミュレーションはどう関係しますか？

新NISAのつみたて投資枠（年120万円）と成長投資枠（年240万円）を合わせて年間360万円、生涯で1,800万円まで非課税で運用できます。毎月10万円×15年で1,800万円に到達する計算です。

Q4. 20年後に暴落が来たらどうなりますか？

出口付近で大きな下落があると、シミュレーション通りにはなりません。取り崩し開始時期を数年分散させる、現金を数年分確保しておくなどの対策が考えられます。