NYSE と NASDAQ の違い：上場銘柄・指数・代表的企業

米国株投資を始めると、NYSEとNASDAQという2つの名前をよく見かけます。

どちらも米国を代表する証券取引所ですが、上場している企業の傾向や、関連する株価指数に違いがあります。

ただし、長期資産形成を目的にするなら、最初から個別株や取引所の違いを細かく覚える必要はありません。基本は、S&P500や全世界株式などの低コストインデックスファンドを中心に考えれば十分です。

この記事では、NYSEとNASDAQの違いを、初心者向けにシンプルに整理します。

NYSEとは

NYSEは、ニューヨーク証券取引所のことです。

1792年の「すずかけ協定」に起源を持つ、歴史の長い証券取引所です。ニューヨークのウォール街に取引所があり、米国を代表する大企業が多く上場しています。

伝統的には、金融、消費財、エネルギー、ヘルスケア、資本財など、幅広い業種の大型企業が多いイメージです。

代表的なNYSE上場企業には、JPモルガン・チェース、コカ・コーラ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ホーム・デポ、エクソンモービルなどがあります。

昔ながらの立会場のイメージが強い取引所ですが、現在は電子取引も組み合わせた仕組みで運営されています。

NASDAQとは

NASDAQは、1971年に始まった電子取引中心の証券取引所です。

NYSEのような伝統的な立会場のイメージとは異なり、テクノロジー企業や成長企業が多い市場として知られています。

代表的なNASDAQ上場企業には、Apple、Microsoft、Amazon、Alphabet、Meta、NVIDIA、Tesla、Costco、Netflix、Adobeなどがあります。

特に、IT、通信、半導体、ネットサービス、バイオテクノロジーなどの企業が多い点が特徴です。

ただし、現在は「NYSE＝伝統企業」「NASDAQ＝ハイテク企業」と完全に分かれているわけではありません。企業の上場先は変わることもあり、両者の境界は以前より曖昧になっています。

代表的な指数の違い

NYSEとNASDAQの違いを知るうえでは、取引所そのものよりも、関連する株価指数を理解する方が実用的です。

S&P500

S&P500は、米国を代表する大型株で構成される指数です。

NYSE上場企業だけでなく、NASDAQ上場企業も含まれます。そのため、S&P500に連動する投資信託やETFを買うと、NYSEとNASDAQのどちらの企業にも幅広く投資することになります。

米国株に長期投資する場合、S&P500は非常に代表的な選択肢です。

ダウ平均

ダウ工業株30種平均は、米国を代表する30社で構成される指数です。

ただし、30銘柄だけなので、S&P500より分散性は低くなります。また、時価総額ではなく株価をもとに計算される「株価平均型」の指数です。

そのため、株価の高い銘柄の値動きが、指数全体に大きく影響しやすい特徴があります。

NASDAQ総合指数

NASDAQ総合指数は、NASDAQに上場する普通株式を広く対象にした指数です。

NASDAQ市場全体の動きを見る指標として使われます。テクノロジー企業の比率が高いため、ハイテク株の動きに大きく影響されやすい指数です。

NASDAQ 100

NASDAQ 100は、NASDAQに上場する大手非金融企業100社で構成される指数です。

Apple、Microsoft、NVIDIA、Amazon、Alphabet、Meta、Teslaなど、世界的な大型テック企業が多く含まれます。

NASDAQ 100に連動するETFとしては、QQQが有名です。成長力の高い企業にまとめて投資できる一方で、S&P500よりもハイテク企業への偏りが大きくなります。

投資家としてどう考えるか

NYSEとNASDAQの違いを知ることは、米国株を理解するうえで役に立ちます。

ただし、長期資産形成では、どちらの取引所に上場しているかを細かく選ぶより、どの指数に投資するかの方が大切です。

たとえば、S&P500に連動する投資信託やETFを買えば、NYSE上場企業とNASDAQ上場企業の両方に幅広く投資できます。

一方、NASDAQ 100に集中すると、テクノロジー企業への比率が高くなります。大きな成長を期待できる反面、下落時の値動きも大きくなりやすいです。

初心者が長期投資をするなら、まずはS&P500や全世界株式のような幅広いインデックスファンドを中心に考えるのが分かりやすいです。

為替と税金の注意点

米国株や米国ETFに投資する場合は、株価だけでなく為替の影響も受けます。

米国株が上がっても円高が進むと、円換算の利益は小さくなることがあります。反対に、株価があまり上がらなくても円安によって円換算の評価額が増えることもあります。

また、米国株の配当には、米国で原則10％の源泉徴収があります。課税口座では、その後に日本でも約20％の税金がかかるため、二重課税になる場合があります。

この場合、確定申告で外国税額控除を使うことで、一部を調整できることがあります。ただし、所得や控除枠によって戻る金額は変わります。

NISA口座で米国株や米国ETFを保有する場合、日本側の売却益や配当への課税は非課税になります。一方で、米国での10％源泉徴収は残ります。NISAでは日本側の税金が非課税になるため、通常は外国税額控除の対象にはなりません。

そのため、NISAでは高配当株で配当を受け取るより、値上がり益を長期で狙う投資の方が制度と相性がよいと考えられます。

まとめ

NYSEとNASDAQは、どちらも米国を代表する証券取引所です。

NYSEは歴史が長く、伝統的な大企業が多い市場です。NASDAQは電子取引中心で、テクノロジー企業や成長企業が多い市場として知られています。

ただし、現在は両者の境界は曖昧になっています。企業の上場先だけで投資判断をするより、S&P500、NASDAQ 100、全世界株式など、どの指数に投資するかを考える方が重要です。

長期資産形成では、まずはS&P500や全世界株式などの低コストインデックスファンドを中心に考えるのが基本です。

本記事は米国株市場の基本整理を目的とした一般的な情報であり、特定の商品や証券会社を推奨するものではありません。投資判断は、ご自身の家計状況、投資期間、リスク許容度に応じて行ってください。

※本記事の内容は2026年5月時点の情報です。上場企業、指数構成、税制、証券会社の取扱条件は変更される可能性があるため、最新情報は各取引所、指数提供会社、証券会社、国税庁などの公式情報で確認してください。

制度や商品は変わるので、最新情報は公式サイトで確認してください。