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複利の力:10年・20年・30年でどれだけ差がつくか

📌 情報の取り扱いについて:本記事は2026年時点の公開情報をもとに作成していますが、税制改正や制度変更により内容が古くなることがあります。NISA・iDeCo・ふるさと納税などの制度や金融商品の仕様は、利用前に必ず公式情報をご確認ください。本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入や投資判断を推奨するものではありません。記載に誤りを見つけられた場合はお問い合わせフォームよりご連絡いただけると助かります。

「複利は人類最大の発明」という言葉を聞いたことがあるかもしれません。

少し大げさに聞こえるかもしれませんが、長期投資において複利の考え方はとても大切です。

複利とは、運用で得た利益を再投資することで、利益がさらに利益を生む仕組みです。

短期ではその効果を実感しにくいですが、10年、20年、30年と時間が経つほど、複利の力は大きくなります。

この記事では、複利の仕組みと、長期投資でどれだけ差がつくかを具体的な数字で見ていきます。

単利と複利の違い

まず、単利と複利の違いを整理します。

  • 単利:元本に対してのみ利息がつく。利息を再投資しない
  • 複利:元本と利益を合わせた金額に対して、さらに利益がつく。利益を再投資する

たとえば、100万円を年利5%で運用した場合を比べます。

単利の場合、毎年5万円ずつ増えます。

10年後は150万円です。

複利の場合、1年目の利益は5万円ですが、2年目は105万円に対して5%がつきます。

そのため、2年目の利益は5.25万円です。

3年目以降も、増えた金額に対して利益がついていきます。

年5%で複利運用できたと仮定すると、10年後は約163万円になります。

10年では、単利150万円に対して、複利は約163万円です。

差は約13万円です。

まだ小さく見えるかもしれません。

しかし、20年後は単利200万円に対して、複利は約265万円。

30年後は単利250万円に対して、複利は約432万円です。

時間が経つほど、差は大きく広がります。

これが複利の力です。

毎月3万円を積み立てた場合

もう少し現実的な例として、毎月3万円を積み立てた場合を見てみます。ここでは「同じ積立・同じ年率でも、利益を再投資する複利と、再投資しない単利でどれだけ差がつくか」に注目します(積立額や想定年率を変えたときの最終評価額の一覧は 毎月いくら×20年で、いくらになるのか で詳しく試算しています)。

毎月3万円を積み立て、年5%で運用できたと仮定した場合の目安は、次の通りです。

ここでは、単利は「各月の積立額に、積み立てていた期間に応じて年5%の利益がつく」として計算し、複利は「利益も再投資される」として計算しています。

期間 元本(積立額の合計) 単利の目安 複利の目安 差額
10年 360万円 約449万円 約466万円 約17万円
20年 720万円 約1,079万円 約1,233万円 約154万円
30年 1,080万円 約1,888万円 約2,497万円 約609万円

10年では、単利と複利の差は約17万円です。

まだ大きな差には見えないかもしれません。

しかし、20年では約154万円、30年では約609万円の差になります。

また、30年続けた場合、複利の目安は約2,497万円です。

元本1,080万円に対して、利益の目安は約1,417万円になります。

30年続けると、元本より利益の方が大きくなる計算です。

これが「時間を味方につける」という意味です。

ただし、年5%はあくまでシミュレーション上の仮定です。

将来のリターンを保証するものではありません。

実際の投資では、値上がりする年もあれば、値下がりする年もあります。

72の法則

複利で資産が2倍になるまでの年数を、簡単に計算する方法があります。

それが「72の法則」です。

72 ÷ 年利(%) = 資産が2倍になるおおよその年数

たとえば、年利5%なら、

72 ÷ 5 = 約14.4年

となります。

つまり、年5%で複利運用できた場合、約14年で資産が2倍になる計算です。

年利3%なら約24年、年利7%なら約10年です。

あくまで概算ですが、複利の効果を直感的に理解するのに便利な考え方です。

複利を活かすために大切なこと

複利の効果を活かすには、次の3つが大切です。

1. 早く始める

複利は、時間が長いほど効果が大きくなります。

25歳から始める人と35歳から始める人では、同じ金額を積み立てても、10年分の差が生まれます。

投資できる準備が整っているなら、早く始めるほど複利の時間を長く使えます。

ただし、生活防衛資金がない状態で無理に投資を始める必要はありません。

まずは生活費や急な出費に備えるお金を確保し、そのうえで長期投資を始めるのが安心です。

2. 途中でやめない

複利の効果は、後半になるほど大きくなりやすいです。

しかし、相場が下がったときに慌てて売ってしまうと、長期で回復を待つ機会を失う場合があります。

長期資産形成では、下落局面でも積立を続け、無理のない金額で持ち続けることが大切です。

もちろん、生活費まで投資に回してしまっている場合は、続けること自体が難しくなります。

途中でやめないためにも、最初から無理のない金額で始めることが重要です。

3. コストを抑える

信託報酬などのコストは、毎年少しずつ運用成果を削ります。

たとえば、年5%のリターンがあっても、信託報酬が年1%なら、コスト控除後のリターンは単純に考えると年4%程度になります。

一方、信託報酬が年0.1%なら、コスト控除後は年4.9%程度です。

1年だけ見ると小さな差に見えます。

しかし、30年のような長期間では、この差が大きな金額差になります。

低コストのインデックスファンドを選ぶことは、複利の効果を活かすうえでも重要です。

複利の注意点

複利の効果は強力ですが、万能ではありません。

注意したい点は次の通りです。

  • 分配金を受け取って使ってしまうと、再投資されず複利効果が弱くなる
  • 頻繁に売買すると、税金や手数料で再投資に回る金額が減る場合がある
  • 高コストの商品は、毎年のリターンを削る
  • 株式市場は毎年一定のリターンを生むわけではない
  • 過去の平均リターンは、将来のリターンを保証しない

株式市場では、リーマン・ショックやコロナ・ショックのように、短期間で大きく下落した局面もあります。

長期で見れば成長してきた市場もありますが、将来も同じように回復するとは限りません。

また、インフレを考慮すると、運用成果の金額が増えていても、そのまま購買力の増加になるとは限りません。

長期の資産形成で複利を活かすには、低コストの株式インデックスファンドを、分配金を頻繁に受け取らない形で、長期間持ち続けることが基本です。

NISAやiDeCoを活用すれば、税金を抑えながら長期投資を続けやすくなります。

ただし、iDeCoは原則60歳まで引き出せないため、老後資金として使うお金に向いています。

まとめ

複利とは、運用益を再投資することで、利益がさらに利益を生む仕組みです。

100万円を年5%で運用できたと仮定すると、複利では10年後に約163万円、20年後に約265万円、30年後に約432万円になります。

毎月3万円を年5%で30年積み立てた場合、元本1,080万円に対して、複利の運用成果は約2,497万円になります。

この場合、利益の目安は約1,417万円です。

同じ年5%でも、単利の目安は約1,888万円なので、30年では約609万円の差がつきます。

複利の効果を活かすには、早く始めること、途中でやめないこと、コストを抑えることが大切です。

長期の資産形成では、低コストの株式インデックスファンドを、NISAやiDeCoも活用しながら、長期間持ち続けるのが基本です。

ただし、投資には元本割れのリスクがあります。

年5%という数字も、あくまでシミュレーション上の仮定であり、将来のリターンを保証するものではありません。

※本記事の数値は仮定に基づくシミュレーションであり、将来のリターンを保証するものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。

制度や商品は変わる可能性があります。最新情報は金融庁、各制度や商品の公式サイトで確認してください。

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